これからの時代に求められる「サステナビリティ（持続可能性 ：“Sustainability” ）」という概念をきちんと整理しておくことは、これからの社会を考えていく上でも、企業経営を考えていく上でも大変重要です。そこで、まずは歴史的にこの概念形成の系譜を辿ってみることにします。
「サステナビリティ（持続可能性 ：“Sustainability” ）」の概念形成の歴史
「サステナビリティ（持続可能性 ：“Sustainability” ）」の原点は、1987年に国連に提出されたブルントラント報告の “Sustainable development” であると言われています。また、1997年には、 J・エリキントンが、シェルのブレント・スパー石油貯油施設深海投棄問題への第三者委員会の報告書において、企業の社会的責任を “ 環境、社会、経済 ” の3つの視点で捉える「トリプルボトムライン」を提起し、企業として取り組むべき論点が整理され発展してきました。
一方、今日では、投資家や株主が投資先企業のリスク（投資先企業が名声を失墜するような社会に影響を及ぼす重大な問題を引き起こすリスク）を評価する視点として、あるいは、損失を低減または回避するために、企業のガバナンスが強調されるようになり、企業の社会的責任を “ESG E:Environment、S:Social、G:Governance” で捉えようという動きが広がってきています。
こうしたグローバルに展開される概念の発展の過程を踏まえ、国際標準化機構（ISO）においても、「ISO26000」（2010.11.1 発行、組織の社会的責任に関するガイドライン規格）を制定し、その中で、“Sustainable development” についても、「地球の生態的制限の範囲内で生活し、未来の世代の人々が自らのニーズを満たす能力を危険にさらすことなく、社会のニーズを満たすことである」と定義しています。
当社における「サステナビリティ（持続可能性 ：“Sustainability” ）」の定義
当社では、これまでの概念形成の系譜を踏まえて、「サステナビリティ（持続可能性 ：“Sustainability” ）」 を、以下の様に定義しています。
『今、私達が求める豊かな暮らしだけでなく、将来の世代の人達も、その一人ひとりが求める豊かな暮らしを築いていけること』
サステナビリティの評価指標
世界が新型コロナウイルスの感染拡大（パンデミック）を経験して以降、多くの人々がウイズコロナの時代のニューノーマル（新常態）を予言して、これからは経済の成長（短期的利益追求の経営、株主価値追求の経営）ばかりでなく、サステナビリティ（持続可能な社会の発展）を追求していく時代だと語り始めています。
以下に、サステナブル（持続可能な社会の発展）であるために勘案しておかなければならない要素を列挙します。
- 復元力（resilience）と堅牢さ（壊れにくさ、robustness）
- 余裕（allowance）と冗長性（redundancy）
- 共生（Symbiotic）して生きていける社会
- 多様性（Diversity）と包摂（Inclusion）
- 自律（Autonomy）と内発（Intrinsic）
一過性の思いや単なる思いつきだけでは、サステナビリティ（持続可能な社会の発展）を目指していくことはできません。その実現のためには、もっと本質的に、個々の人が、互いに人権を尊重しあう自由と民主主義を共通の理念のもとで人格陶冶され、その人格陶冶された全人格として取り組んでいくべき自分なりの価値観や生き方がアイデンティティとして築き上げられ、周囲の人たちとも相乗して社会全体としての豊かさを協創し、目の前の成果ではなく長期的な視点で自ら率先して自律的に行動して結果を残していくことが求められます。
評価指標も、そうした新たな豊かさを創造していく活動に目を向けていかなければなりません。また、そうした地道な活動こそが高く賞賛される、多様性と包摂性を重要視されるような社会を築いていくことも必要です。